概要

　市街地交差点部などにおいて、情報ＢＯＸなどにより土中式建込が出来ない場合があります。本製品は従来の自在Ｒ連続基礎よりも基礎高さを低くし、より浅い埋設しか出来ない現場へも対応を可能としました。基礎高さは300ｍｍ、防護柵設置基準・車両用防護柵標準仕様に定められる支柱建込深さ250ｍｍに対応しております。また、横断歩道などにより防護柵設置延長が短いケースがございますので、連続基礎延長5ｍにより衝突に耐えられる連続基礎となっております。

適用範囲

・土中埋設物にが道路ＧＬから浅い位置に配置されていて、400ｍｍのコンクリート建込が出来ない箇所

・Ｂ種、Ｃ種条件（衝突荷重30ｋＮ）、基礎を埋設使用することで、連続設置延長5ｍで安定計算をクリア出来ます。

　（埋設使用とは基礎背面が埋め戻され、受働土圧の抵抗が見込める箇所での使用）

・最小半径は5Ｒまで対応可能です。

設置参考歩掛

参考断面図

ボラード（車止め）設置可能

開口部（横断歩道部など）においては車両の進入を防ぐ為、ボラード（車止め）の設置が推奨されています。

交差点用自在R連続基礎はボラードも設置可能な製品で、3種類の長さ規格の組み合わせにより、

車両誤侵入の防止、歩行者の通行を妨げない間隔での設置を可能とします。

また、実車衝突実験によりその安全性を確認しています。

全国各地での採用事例

交差点用自在R連続基礎の全国各地の採用実績をマップ上に表示しています。

使用用途別に検索することも可能です。

概要

　自在Ｒ連続基礎Ｈ型は、自在Ｒ連続基礎（ＮＥＴＩＳ CB-050040-VE ※2016年度まで登録)の、高規格防護柵（Ｓ種）に対応する製品です。基礎断面を従来の自在Ｒ連続基礎より大きくし、連結部についてはボルト2本で連結することにより、高い荷重に対しても対応できるように規格しております。防護柵はベースプレート式を採用し、従来の自在Ｒ連続基礎の持つ施工性と更なる工期の短縮、安全性の向上を目的とした製品です。標準建込設置の出来ない箇所への置き式防護柵基礎としてご利用頂けます。

適用範囲

・対象とする防護柵種別により、従来のＡ型・Ｂ型・Ｈ型にて選定して下さい。

・Ｈ型はＳＣ種～ＳＢ種への対応を基本とした規格です。各種別に対して、下記の必要連続延長以上の連続設置により、衝突時の安定を確保します。

・曲線施工において50Ｒ（基礎中心）まで対応可能です。

・縦断勾配に対して特に制限はありませんが防護柵はベースプレート式の為、基礎に対して垂直に設置することとなります。

・縦断勾配の変化点に対して、±2％を超える場合に連結が出来なくなる為、設置限界を±2％としています。

※1　支柱取付位置がベースプレート式により固定されますので、Ｒ設置する場合にはビームに加工が必要となる場合があります。

※2　基礎の連結時（連続設置時）にズレが生じますと、ビームが取りつかなくなる場合がございますので、設置時には寸法管理を十分に行ってください。

設置参考歩掛

【施工方法】

参考断面図

概要

RS基礎は、路肩部に「車両用防護柵」を設置する際に使用する、コンクリート製の連続基礎です。「自在R連続基礎」同様、擁壁直上や地下埋設物などにより土中式建込が困難な箇所への防護柵設置に対応します。

製品同士は上下の凹凸を組み合わせ、ボルトにて締結して連続基礎として構築します。 路肩部に使用する底版付きの基礎であるため、施工方向は必ず道路中心から見て左からとなります。

安定計算

擁壁工指針及び、車両用防護柵標準仕様・同解説の連続基礎の設計を引用し、安定計算をしています。 ただし、下部条件（補強土壁等）の場合は、別途検討が必要となります。

適用範囲

○適用可能条件 ・ガードレール種別がA種、B種、C種の場合 ・裏込土　単位体積重量　19kN/3 内部摩擦角 30° ・基礎地盤摩擦係数　μ=0.6(砂質土程度) ※上記以外の場合には適用可能か別途検討が必要となります。 ○適用可能箇所 ・道路縦断勾配は10％以下まで対応可能です。

・道路縦断勾配の変化において2％以下の変化であれば連結可能です。

・特に効果の高い適用範囲 　路肩部における防護柵設置工事で、曲線施工となる場合、各種擁壁において、直上に防護柵を設置する場合。

設置参考歩掛

※10m当り

※国土交通省土木工事積算基準　3章　共通工　④擁壁工　3.プレキャスト擁壁工より引用

※歩掛は、運搬距離10ｍ程度までの小運搬を含む据え付け作業であり、床堀、埋戻、残土処分は含まない。

※本歩掛には、基礎の連結作業、連結部の土留めプレート設置作業を含む。

※雑工種（基礎砕石、均しコンクリート）は、使用目的により形状及び数量が変動する為、別計上とする。

※諸雑費は、敷モルタルの材料費であり、労務費、トラッククレーン賃料の合計額に上表の率を乗じた金額を上限として計上する。